マーケットに新たなる懸念

3/21の日経平均は12,482円・＋222円と19日の高値を超えてのほぼ高値引け。海外勢がイースターで休暇入りで取引は閑散だったが、先物での売り仕掛けも入らず落ち着いた一日だった。19日は、NYが大暴落してCME N225は11,965円だったが、日本は休場だったので大暴落を食らわなくて済んだ。悪いことばかりの日本もたまには良いことも必要だな。

中身を見ると海外での原油や金などのコモディティが全面安したことより、市況関連銘柄の鉄鋼・海運・商社セクターが暴落、金ETFのチャートの崩れ方も凄い。金融不安が後退したこととによる金融関連セクターの上昇、円高一服による輸出関連株が堅調と、これまでの相場の逆パターンになった。新興も鬼がいない間に活発に動き回った。サイバーエージェントの格上げで新興主力に資金が回ってきた。

また3/25に配当権利取りのピークをひかえて、久しぶりに全体的に売られる要素が全くない相場だった。懸念された日銀総裁の不在や政治のショボさはもはや相手にされていないようだ。

そんな安心感が広がる相場の中、マーケットにまた新たなる懸念が生じてきている。コモディティの暴落の理由だ。ロイターに気になる記事が掲載されていた。

　⇒「米欧市場でヘッジファンドの現金化加速、信用収縮は新段階に」

記事によると、ヘッジファンドのポジションクローズに伴って、商品価格が10%近い暴落した。ここ最近のヘッジファンドはドル売り・ユーロ円買い、株式売り・債券商品買いのポジションをとっていた。それがサブプライム問題で資金がショートし始め、それまで取っていたポジションをクローズしなくてはならなくなったとのことである。つまり商品価格の暴落は単なる利食いではなく、株価の上昇も実需の買いではなく単なるショートカバーにすぎない。そしてポジションクローズせざるを得なかったヘッジファンドの破綻懸念が浮上し、新たな信用収縮が噂されるようになってきたとのことだ。

ヘッジファンドは小さなコモディティのマーケットに膨大な資金を投入して原油や金を吊り上げ、株価をデリバティブで売りまくっていた。インフレや株安の元凶であったヘッジファンドがいなくなるなら経済にとっては悪くない話だと思うのだが、問題なのはそれらの取引がハイレバレッジで行われているところにある。現物の何百倍ものレバレッジでマーケットに参入しているヘッジファンドが消失したら一体どうなるのか？

個人的には今回のコモディティの暴落は単なる利益確定や、他のアセットクラスとのリバランス中心の動きだと思う。どこかのファンドがコモディティに対しショートポジションを取ったとの報道もある。またあっという間に破綻したベアスターンズも取り付け騒ぎが原因であり、ヘッジファンドのポジションクローズはそれほどの心配する材料とも思えない。しかし、こうデカデカとロイターに報じられたらさすがに気になる。マーケットは今悪材料に敏感なのだ。この休日はヘッジファンドのレバレッジ投資について考えてみたい。